超小型ロケット「Super Strypi」初飛行失敗、13機のベビ―サテライト搭載ミッションが中止

💡 ここが面白い！注目の背景

2015年11月4日、米空軍が依頼した小型衛星打ち上げミッションが、米カリフォルニア州ヴァンデンバーグ空軍基地で実施された。しかし、わずか数秒でロケットは姿を消し、13機のベビ―サテライト（CubeSatを含む小型衛星）の投入は叶わなかった。この失敗は、従来の垂直発射方式とは異なる「レール発射」方式を採用した点で注目された。レール発射は、打ち上げコスト削減と発射台の柔軟性向上を狙う新手法で、特に小型ロケット市場での実証が期待されていた。にもかかわらず、初飛行での制御喪失は、レール発射が抱える技術的リスクを浮き彫りにした。

🔍 詳細と注目のポイント

Super Strypiは全長約21.5メートル、総重量約30トンの3段式ロケットで、第一段に固体ロケットモーター（Castor 120）を、第二段にも固体ロケット、第三段に液体エンジンを搭載していた。搭載された13機の衛星は、米空軍の「Space Test Program」の一環として、通信・測位・技術実証を目的とした小型実験機であった。打ち上げはレールにロケットを固定し、電磁的に加速させる方式で、従来の発射台に比べて準備時間が短縮できるはずだった。

しかし、離陸から約5秒後にロケットは姿勢制御を失い、急激に横転した。その後、第二段エンジンが誤作動した可能性が指摘され、機体は大気圏内で解体された。米空軍とOrbital ATK（当時の開発元）は、後続の調査で「レール発射時の推力ベクトル制御（TVC）システムの不具合」と「段階分離タイミングの誤差」が主因と結論付けた。これにより、13機の衛星は軌道投入すらできず、全てが失われた。

🌐 今後の展望と注目点

この失敗は、レール発射が抱える課題を明確にしたと同時に、米空軍が小型衛星打ち上げに対する戦略を再考する契機となった。Orbital ATKは、同様の技術を活かした次世代ロケット「Pegasus XL」や「LauncherOne」の開発に注力し、レール発射の改良版を検討中である。日本市場でも、民間企業が小型ロケットの商業化を目指す動きが活発化しており、レール発射の成功例が出れば、発射コストの大幅削減と打ち上げスケジュールの柔軟化が期待できる。

日本の宇宙ベンチャーは、今回の教訓を踏まえて、発射台の多様化や小型衛星の迅速投入を実現する技術開発に注力すべきだ。特に、大学や研究機関が利用できる低コストの発射インフラとして、レール発射が実用化すれば、学生プロジェクトや産学連携の幅が広がる可能性がある。今後、Orbital ATK（現：Northrop Grumman Innovation Systems）が改良版レールシステムを再テストし、成功すれば、米空軍だけでなく日本の衛星運用者にも新たな選択肢が提供されるだろう。